テレビ雑感 メディア選択行動、サンプロ等
自宅のテレビ環境は居間にあるチューナー搭載PCだが、実家のテレビ環境は居間に昨年末に購入したREGZAがある。自宅のPC環境は居間の机にPCがあるが、実家では居間の隣の部屋に据え置きとノートが置いてあり、ノートを居間に持ってくれば普通にこたつで使える。隣室からノートPCを持ってくるのは、特にめんどくさくない。それでも実家にいると、居間にテレビ専用機が据え置かれているのでだらだらとテレビを見てしまうのである。土曜日の深夜はじっくりNHKのバラエティに見入ってしまったし、日曜は久し振りにサンプロ見た。
しかし、自宅のPCだってテレビ用ソフトの起動はクリック一つだけど、テレビはほとんど見ない。アニメすら見ない。本や雑誌を除けば基本的なメディアはウェブだ。自宅の環境と実家のメディア環境は、テレビかウェブかを選択するその初期動作において、ほんのわずかなハードルの違いしかないはずなのに、そのわずかな違いで決まってしまう自分のメディア選択行動が不思議だ。
＞某研究所のH氏
こんな感じで、「複数のメディアの中から人が利用先を選択する際の行動についての研究」とかどうすか。選択について仮想的なハードルを設定するとかして、行動経済学っぽく調べたらそれなりに面白い結果が出てきそーな気がするんですが。年代や職業による違いとか。むしろ広告代理店あたりで調べてたりするのかな？
日曜のサンプロではこれからの地方分権みたいな感じで長野県の下條村がレポートされていた。同村では住民や村職員が工事人となって道路整備をしており、それで村の行財政がうまくいっているという。それ自体は前から知ってたけど、工事の映像を見たのは初めてだった。第一印象では「この工事、のり面補強とか大丈夫かね？」とか思ったけど、こういう生活道路なら状態を一番把握できるのは日常的に行き来している近隣住民だから、これで問題ないのだろう。こういう、業者に頼むと高いから自分たちで作業する、な事例は自分の所管分野でも聞いたことがあり、住民による自治の自然な形のような気もする。ただ、都市部でこれやれっていったらかなり難しいだろうけど。
また、若年子持ち世帯向けの公営住宅の提供や、児童向け医療の無料提供等による出生率を向上させた取り組みも興味深い。合計特殊出生率2.04だそうだ。これを以て「国が同様の施策を」というと、あの出生率の急上昇は飯田市等近隣市町村からの租税競争的流入というエクスキューズはあるけども、話題の「子ども手当て」が、報道を見る限りにおいては必ずしも出生率回復のための施策でもないような雰囲気もある中、ありがちな男女論へ発展してしまうこともなく、出生率の回復へ直結する施策はやはり重要ではないかと。
同コーナーでは隣の泰阜村も取り上げられており、同村が補助金で整備した「デイホーム」が、無駄な設備を多く作らされることとなってしまい、７、８年間使用されないままだったとのこと†。国や県の補助金の無駄を強調する内容ではあったけど、財政力の弱い自治体においては補助金も使いようだし、国全体の音頭をとって動かないといけない施策を実現させるには重要なツールなのですよ、、、と。実際、補助金ゆえの制約とそれによる無駄はある††だろうし、地方に移管すべきものがあったら、それを抱え込むのは無駄な仕事を増やすだけなのでアホくさいとは思いますが。
興味深いものを見つけました。
http://www.jri.co.jp/consul/theme/media-contents/mirai-1-10.html#honpen10
の抜粋です。
【その１】テレビの未来を見据え「ながら。」 ～真説・メディアの同時利用論～
10. テレビを見ない女性、は依然マイノリティー。自己体験を消してデータを見よ
（叶内）個人的な例としては、私の妻がまったくテレビを見ておらず、Yahoo!ニュースの配信でニュースを網羅しているので、私よりもずっと世の中のことに詳しいです。そういう人たちが今のテレビの危機の原動力になっていると思うのですが、この人たちはテレビCMのような流行の情報をどこで手に入れているのか不思議な感じがします。
知人の女性たちの話を聞いていると、テレビドラマの話はあまり出てこなくて、「24 -TWENTY FOUR-」や「SEX and the CITY」のような米国ドラマや映画の話が出てきて（地上波）テレビよりもレンタルビデオなどに視聴時間を使っているように思えます。こういう傾向の女性が複数いますので、20代30代のOL層というのは実はテレビを見てないと思われます。
（井上）その話もまた、いくつかに整理する必要があります。
まず、叶内さんの奥さまや知人の方のようなスタイルの方は今、日本全体のマーケットにおいてはまだ少数派だという厳然たる事実を確認する必要があります。 F1層なら２～３割もいないかもしれません。その方々と、テレビ視聴を支えてきた意味でのF1、F2層というのは、全然違う層の人です。
この手の議論で厄介なのは、皆さんそれぞれに社会属性があって、自分の周りの価値を基準にお話をされるので、マーケット全体で見たときどうなのかを飛ばしているということなのです。自分の周辺を基準に考えてしまうくせは、人間として当然ではありますが、マーケット調査をしてマクロに語るべき事柄ではそうした認識から一度離れて数字を見ていく訓練が必要です。テレビを見ているF1層が100％いるわけではなく、見ていない層も過半数を占めているわけではないのです。マイノリティサンプルを持ってきて「こんな方々もいます」という説明は、それは事実ではありますが、そのことと今のテレビの視聴をマクロに考えることは、因果関係がないので、議論を明確に分けないといけません。
こうした論客の多くの方が、テレビのメインの視聴層の方々に会ったことがたぶんなくて、「会ったこともないのに、なぜテレビについて語れるんですか」という指摘を繰り返ししなければならないのがいつも疲れるところです。
話を戻して、先入観を外してデータを見ていきますと、テレビをまったく見ないF1層は確かにまだ少数派なのですが、そういった方々は10年前にF1にほとんど存在していなかった層であることは確かです。今後のシナリオとして、１つにはこういった方々が今後増えるという考えがありますが、これは可能性が低いと考えます。残念ながら女性が働ける社会環境が急激に変わらない日本では、20代30代でパソコンリテラシーを十分高めたOL層の方々は、その後会社を辞めて、子育てあるいは親の介護というライフステージを多く経験せざるを得なくなっていると予想されます。そこでテレビに戻ってくる割合が、現実にはかなりのボリュームになっています。かつてテレビを全然見なかった方々がかなりの時間テレビを見るようになる、という可能性が高いと思います。だから女性層のマジョリティーがテレビのヘビーウォッチャーだという点は今後も変わらないはずです。
ではテレビがそれで安泰なのかというと、そうではありません。もう１つのシナリオとして、Yahoo!ニュースしか見てない方々が形成する、ネット上のコミュニケーションの中で、「テレビって面白くないね」という世論がつくられつつあることは確かで、これが流布していくと、先ほどから話が出ているような、商業媒体としてのテレビの通貨価値自体が揺らいでくることになります。このことの方が、実は深刻な危機だと考えています。
（倉沢）NHK文研がブログの話題について調査したものを見ると、ブログというメディアではテレビ番組はあまり話題になってないようです。ブログですから日常の出来事が多いのは当然ですが、ネットに長時間使っている人の日記的な内容の中にテレビが挙がってこないという状況はあるようです。
（叶内）この検索ランキングは、瞬間的なブームに関わるものが多く出ている印象を持ちますが、例えばとんねるずの「食わず嫌い王選手権」で出てきたおみやげの検索が伸びる、ネットのアクセスはテレビの影響力が大きい、ネットアクセスをこれだけ誘発しているメディアはほかにない、ということだと思います。
（紅瀬）テレビCMの力が弱ったという話も、結局テレビで後押しされて、ネットで調べてから買うので、最後に触ったメディアはネットだという印象が個人には残るのだけれど、ｅコマースそのものも含めた消費の後押しをしているパワーとしてはまだ可能性が多く残されているのではないかと思います。
（井上）いわゆるネットリテラシーの高い女性層は、全般に所得が高い傾向にあります。一方、テレビ広告の効果という点で所得の高い層がいいお客さんかというと常にそうとは限らない。そもそもマーケティングプランを検討していくにあたって、商品やサービスの種類によってメインターゲット像というのは全く異なってくる訳です。テレビが万能とは決して申しませんが、テレビ広告を見て素直に買ってくださる方を、ターゲットとする商品やサービスも少なくない、実態はそうしたものだと思います。
（倉沢）PCの利用頻度は、もう悲しいぐらい世帯年収ときれいにシンクロする、というデータも、10年ぐらい前からあります。電通総研が以前に何年か続けていた調査でした。
＞20代30代でパソコンリテラシーを十分高めたOL層の方々は、その後会社を辞めて、子育てあるいは親の介護というライフステージを多く経験せざるを得なくなっていると予想されます。そこでテレビに戻ってくる割合が、現実にはかなりのボリュームになっています。
うーん。こういう個人がいるとして、どうしてテレビを離れてどうしてテレビに戻ってくるかを、やっぱりミクロの部分で知りたいのですよ。利用するメディアって何がきっかけで選択されるんだろう、と。「自分の周りに関する限り」、ごくわずかなコストの違いでしかないような気がします。そのへんの研究が読みたい。
･･･この電通の人の見解も今20代のOLが親の介護をするような先の話についての予想でしかないような感じですが、とりあえず情報メディア白書とやらにその辺は載っているのだろうか。