自宅のテレビ環境は居間にあるチューナー搭載PCだが、実家のテレビ環境は居間に昨年末に購入したREGZAがある。自宅のPC環境は居間の机にPCがあるが、実家では居間の隣の部屋に据え置きとノートが置いてあり、ノートを居間に持ってくれば普通にこたつで使える。隣室からノートPCを持ってくるのは、特にめんどくさくない。それでも実家にいると、居間にテレビ専用機が据え置かれているのでだらだらとテレビを見てしまうのである。土曜日の深夜はじっくりNHKのバラエティに見入ってしまったし、日曜は久し振りにサンプロ見た。
しかし、自宅のPCだってテレビ用ソフトの起動はクリック一つだけど、テレビはほとんど見ない。アニメすら見ない。本や雑誌を除けば基本的なメディアはウェブだ。自宅の環境と実家のメディア環境は、テレビかウェブかを選択するその初期動作において、ほんのわずかなハードルの違いしかないはずなのに、そのわずかな違いで決まってしまう自分のメディア選択行動が不思議だ。
＞某研究所のH氏
こんな感じで、「複数のメディアの中から人が利用先を選択する際の行動についての研究」とかどうすか。選択について仮想的なハードルを設定するとかして、行動経済学っぽく調べたらそれなりに面白い結果が出てきそーな気がするんですが。年代や職業による違いとか。むしろ広告代理店あたりで調べてたりするのかな？
日曜のサンプロではこれからの地方分権みたいな感じで長野県の下條村がレポートされていた。同村では住民や村職員が工事人となって道路整備をしており、それで村の行財政がうまくいっているという。それ自体は前から知ってたけど、工事の映像を見たのは初めてだった。第一印象では「この工事、のり面補強とか大丈夫かね？」とか思ったけど、こういう生活道路なら状態を一番把握できるのは日常的に行き来している近隣住民だから、これで問題ないのだろう。こういう、業者に頼むと高いから自分たちで作業する、な事例は自分の所管分野でも聞いたことがあり、住民による自治の自然な形のような気もする。ただ、都市部でこれやれっていったらかなり難しいだろうけど。
また、若年子持ち世帯向けの公営住宅の提供や、児童向け医療の無料提供等による出生率を向上させた取り組みも興味深い。合計特殊出生率2.04だそうだ。これを以て「国が同様の施策を」というと、あの出生率の急上昇は飯田市等近隣市町村からの租税競争的流入というエクスキューズはあるけども、話題の「子ども手当て」が、報道を見る限りにおいては必ずしも出生率回復のための施策でもないような雰囲気もある中、ありがちな男女論へ発展してしまうこともなく、出生率の回復へ直結する施策はやはり重要ではないかと。
同コーナーでは隣の泰阜村も取り上げられており、同村が補助金で整備した「デイホーム」が、無駄な設備を多く作らされることとなってしまい、７、８年間使用されないままだったとのこと。国や県の補助金の無駄を強調する内容ではあったけど、財政力の弱い自治体においては補助金も使いようだし、国全体の音頭をとって動かないといけない施策を実現させるには重要なツールなのですよ、、、と。実際、補助金ゆえの制約とそれによる無駄はあるだろうし、地方に移管すべきものがあったら、それを抱え込むのは無駄な仕事を増やすだけなのでアホくさいとは思いますが。